メガソーラーについて

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メガソーラーについて

太陽光発電所の中で、規模が大きいものは『ソーラーファーム』や『ソーラーパーク』と呼ばれますが、その中で出力が１MW（1000kW）以上の施設を『メガソーラー』と呼びます。
建設には広大な敷地を必要としますが、火力発電所や原子力発電所と比べてメンテナンスが簡単であるため、電力会社以外でも建設する一般企業や自治体が建設している事例もあります。

現在、メガソーラーは日本各地に80箇所ほど存在します。その中で、電力会社が所有しているメガソーラーが約25箇所、残りは一般企業や自治体が所有しています。
2003年までは、日本でRPS制度や補助金などがあったため、太陽光発電の普及が進み、導入数が世界で一位でした。しかし、補助金の打ち切りにより、導入数はドイツなどに抜かれる結果になりました。

2009年11月、日本政府は再生可能エネルギーを推進しはじめ、太陽光発電の余剰電力買取制度が導入されました。これにより、住宅用などの小規模な太陽光発電が普及して行きました。
2011年3月11日の東日本大震災による福島第一原発事故が切欠で、脱原発を目指した再生可能エネルギーの開発を加速する方針を打ち出しました。

太陽光発電の余剰電力買取価格は、1kWあたり42円と、他の再生可能エネルギーよりも買取価格が高めに設定されています。さらに、買取期間が20年という長期間保証されています。そのため、一般企業の太陽光発電システム導入が増え始めました。
しかし、買取に支払われる資金（賦課金）は、一般家庭から徴収されるため、電気使用量が値上がりしています。

また、メガソーラーは将来的に暗雲が立ち込めています。
広大な土地が存在する北海道で、ソフトバンクなどの事業者がメガソーラーの建設に乗り出し始めました。しかし北海道電力は、ソフトバンクなどの事業者が申請してくる売電を七割以上門前払いする可能性が高くなりました。
　
これは、北海道電力の送電線に、メガソーラーを接続できないことが理由になります。
送電線の接続障害は北海道だけでなく、各都道府県でも送電線の容量オーバーなどを理由に、電力会社から接続拒否された事例が二割ほどあります。
さらに、太陽光発電は、天候などによって発電量に斑があるため、需要と供給のバランスを保ちにくいという現状があります。

　
メガソーラーを維持するに至っては、日差しの確保が必至となるため、設置した場所の除草作業を行なわなければなりません。
ゴルフ場のように、除草剤を撒けば作業か簡単になりますが、河川の傍に建設されたメガソーラーでは、除草剤の仕様ができず、手作業で除草しなければなりません。

発電した電流を送電するために、大電流に耐えられる太い電線を使用する必要があります。本来なら、このような電線は地中に埋設するのですが、採掘規制のある場所では地中に埋設することができません。そのために、地上に設置することになり、電線をコンクリート製のケースで覆う必要が出てきます。

これらの制約もあり、メガソーラーの建設費や維持費は、相当なものになります。
目先のクリーンエネルギーという謳い文句に騙されず、事業立ち上げのコストや、採算性、建設における制約なども掌握する必要があります。

最近では、コスト削減のために、安価な中国製太陽電池をするケースが増えてきました。
しかし中国製は太陽電池の質が悪いため、経年劣化の速度が早く、出力低下の問題が多く出ています。
これにより、欧州では、中国製太陽電池の使用によるPID現象が問題となりました。
国産メーカーや大手メーカーの太陽電池は、絶縁性が高く、湿気対策も万全のため、PID現象が少ないです。住宅用の太陽電池は高電圧ではないため、PID現象を心配する必要はありませんが、メガソーラーのような高出力太陽光発電の場合は、きちんと意識する必要があります。